当サイトをご覧の方は1陸技の取得を目指していることでしょう。
1陸技を取得した後、役に立つのは転職だけではありません。 1陸技を取得することによって様々な資格を科目免除や受験資格の条件を満たすことができます。
ここでは1陸技で科目免除や受験資格の条件を満たすことができる資格についてご紹介します。
頑張った成果をうまく活用して次のステップアップにつなげましょう。
まずは一覧にしておきます。
| 資格 | 免除科目 |
|---|---|
| 電気通信主任技術者(線路・伝送交換両方) | 電気通信システム |
| 工事担任者 | 電気通信技術の基礎 |
| 職業訓練指導員(電子科) | 実技、系基礎、専攻 |
| 社会保険労務士 | 受験資格 |
| 消防設備士 | 受験資格 |
| 無線従事者 | 無線工学全般 |
| 教員 | 条件を満たすことにより免許状を授与 |
それぞれの資格についてご紹介します。
電気通信主任技術者(線路・伝送交換)
電気通信主任技術者は試験を管轄する日本データ通信協会によれば、次のような資格です。（日本データ通信協会のホームページより引用）
電気通信主任技術者は、電気通信ネットワークの工事、維持及び運用の監督責任者です。
電気通信主任技術者には線路交換主任技術者と伝送交換主任技術者の2種類があります。
線路交換主任技術者で扱う線路設備は有線通信に使用するような光ファイバや電話線とそれに付随する設備です。
一方、伝送交換主任技術者で扱う伝送交換設備には線路以外の設備で情報を遠隔地に伝達する伝送装置や端末同士を接続して通信線路を確立する交換装置などがあります。
電気通信主任技術者試験は例年7月と1月に行われます。
試験科目はどちらの資格でも
- 電気通信システム
- 設備及び設備管理
- 法規
の3科目です。
このうち、1陸技を持っていると「電気通信システム」が免除となります。 令和3年度から試験科目が3科目となっており、どちらの資格を受験するときも下記の2科目の試験のみでよくなります。
- 設備及び設備管理
- 法規
それ以前は試験科目が4科目あり、上記の科目の他に専門的能力の科目がありました。
当時は伝送交換主任技術者でのみ専門的能力が免除となっていたので、伝送交換主任技術者の方が取得しやすかったのですが、現在はどちらの試験も2科目の受験でよいのでどちらを受験してもよいでしょう。
片方に合格すれば法規の科目が免除となるので、設備及び設備管理の1科目受験で残った資格を取得できます。
電気通信主任技術者は後述の工事担任者や弁理士の科目免除にも有用なので取っておいて損はないでしょう。
弁理士については下記記事もご参照ください。
下記の参考書は新しい試験内容に対応しています。
工事担任者
工事担任者は次のような資格です。（日本データ通信協会のホームページより引用）
電気通信の工事担任者は、電気通信回線に端末設備、又は自営電気通信設備の接続工事を行い、又は監督する役割を担っています。
工事担任者には行える工事の範囲によって次の7種類に分けられます。
- 総合通信（旧AI・DD総合種）
- 第一級アナログ通信（旧AI第一種）
- 第二級アナログ通信（旧AI第三種）
- 第一級デジタル通信（旧DD第一種）
- 第二級デジタル通信（旧DD第三種）
- AI第二種
- DD第二種
AI第二種およびDD第二種については令和3年の制度改正により廃止となっており、特例として令和3年度から令和5年度の3年間のみ特例試験が実施されます。
試験は通常5月と11月に実施されます。（総合通信、第一級アナログ通信、第一級デジタル通信、AI第二種、DD第二種）
また、第二級アナログ通信、第二級デジタル通信については通年CBT方式の試験を受けられます。
試験科目は次の3科目です。
- 電気通信技術の基礎
- 端末設備の接続のための技術及び理論
- 端末設備の接続に関する法規
どの資格についても、1陸技に合格することで「電気通信技術の基礎」が免除となります。
また、前述の電気通信主任技術者を取得することにより「電気通信技術の基礎」「端末設備の接続に関する法規」が免除となります。
工事担任者を取得する前に電気通信主任技術者を取得すると効率よく試験免除を利用することができます。
ここでは最も難易度は高いですが、受験者数も多い総合通信の参考書をご紹介します。
職業訓練指導員
職業訓練指導員は職業能力開発促進法に規定された普通職業訓練を行う人のことです。愛称・キャッチコピーは「テクノインストラクター ～技で未来を切り開く～」とされています。
職業訓練指導員は123の職種に分かれています。 このうち、1陸技が関係するのは電子科です。 それ以外の科目については下記をご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11800000-Shokugyounouryokukaihatsukyoku/beppyo_11-2.pdf
1陸技を取得することで電子科の職業訓練指導員試験の受験資格と一部の科目免除が受けられます。 この試験に合格して申請することにより、職業訓練指導員免許を取得することができます。
試験は実技試験と学科試験に分かれています。 そのため試験は次の4科目です。
- 実技試験
- 系基礎学科
- 専攻学科
- 指導方法
1陸技に合格すると次の3科目が免除となります。
- 実技試験
- 系基礎学科
- 専攻学科
つまり、指導方法の1科目のみの受験で電子科の職業訓練指導員を取得することができます。
指導方法の参考書は下記です。
社会保険労務士
社会保険労務士は労働・社会保険の専門家です。 これらについてたくさんの独占業務を持つ、言わずと知れた士業の資格です。
社会保険労務士の受験資格の要件はたくさんあります。
大学卒業が受験資格となっているので、こちらを満たす方も多いかもしれません。 大卒でなくても1陸技を含む厚生労働大臣が認めた国家試験に合格することでも受験資格を得ることができます。
試験の詳細については下記をご参照ください。
https://www.sharosi-siken.or.jp
以前、父が社会保険労務士を目指して勉強していました。 合格率7%程度と非常に低いことからもわかる通り非常に難しい試験です。
さまざまな参考書があるので独学も悪くないかもしれませんが、本気で目指すのであればスクールを使うのがよいでしょう。
いくつかスクールのリンクを張りますので、無料の資料請求でそれぞれ比較して自分に合ったものを選ぶといいと思います。
消防設備士
消防設備士は建物に設置が義務付けられているスプリンクラーや火災報知器などの消防用設備を設置する工事や整備などを行うための資格です。
消防設備士は実施できる作業に応じて甲種と乙種に分かれています。 甲種では点検・整備に加えて設置や交換作業が可能ですが、乙種は点検・整備のみ可能です。
扱う設備によって第1~7類と特類が分かれており、甲種には第1~5類と特類、乙種には第1~7類が存在します。
試験は甲種・乙種いずれも筆記と実技試験です。
乙種は受験資格に制限はありませんが、甲種には受験資格の制限があります。 アマチュア無線技士以外の無線従事者を持っていれば特類以外の甲種の試験の受験資格が得られます。 無線従事者であればいいので1陸技である必要はありません。
消防設備士は設置数が多いほど需要が高いので圧倒的に設置箇所の多い消火器を扱う乙種6類や火災報知器を扱う甲種4類が人気です。
参考書を下記に紹介します。
無線従事者
1陸技は陸上無線技術士の最上位資格なので、他の無線従事者試験を受験するときも科目免除を受けられます。
科目免除の対象は
| 資格 | 免除科目 |
|---|---|
| 第一級総合無線通信士 | 工学の基礎、無線工学A、無線工学B |
| 第二級総合無線通信士 | 工学の基礎、無線工学A、無線工学B |
| 第三級総合無線通信士 | 工学の基礎、無線工学 |
| 第一級海上無線通信士 | 工学の基礎、無線工学A、無線工学B |
| 第二級海上無線通信士 | 工学の基礎、無線工学A、無線工学B |
| 第三級海上無線通信士 | 無線工学 |
| 第四級海上無線通信士 | 無線工学 |
| 第一級海上特殊無線技士 | 無線工学 |
| 第二級海上特殊無線技士 | 無線工学 |
| 第三級海上特殊無線技士 | 無線工学 |
| 航空無線通信士 | 無線工学 |
| 航空特殊無線技士 | 無線工学 |
陸上無線技術士はすべて包含されるので免除はなし、無線工学については最高難易度の試験なので国内電信級とアマチュア無線技士以外の無線工学に関する試験がすべて免除されると考えてよいでしょう。
各資格の詳細は下記の記事に記載しています。
私も現在、第一級総合通信士を目指して勉強しておりますので、もし同じように一総通を目指す方がいれば一緒に頑張りましょう。
教員
1陸技を取得して一定の要件を満たすと教員の免許状の授与を受けることができます。
下記の条件を満たして、教育職員検定に合格すれば授与されます。
（1）中学校及び高等学校の助教諭の臨時免許状（教育職員免許法施行法2条20 イ）
電波法（昭和二十五年法律第百三十一号）第四十条の規定による第一級総合無線通信士（以下「第一級総合無線通信士」という。）又は第一級陸上無線技術士（以下「第一級陸上無線技術士」という。）の資格を有する者
（2）中学校教諭の二種免許状及び高等学校教諭の一種免許状（教育職員免許法施行法2条20の2 ロ）
第一級総合無線通信士又は第一級陸上無線技術士の資格を有し、三年以上無線通信に関し、実地の経験を有する者で、技術優秀と認められるもの
教育職員検定については「教育職員検定は、受検者の人物、学力、実務及び身体について、授与権者が行う。」（教育職員免許法2条1項）とあり申請しても授与できない場合もありそうです。
臨時免許状はあまり実用的ではないので、しっかり経験を積む必要があるでしょう。
教員免許を取得するために転職するのは少しリスクが高すぎるかもしれませんが、せっかく1陸技をとったなら実務経験を積める職場に転職するのもありかと思います。
もし、転職活動するなら転職エージェントを使うことをおすすめします。 最初に面談で希望を伝えればそれに沿った求人を紹介してくれて、面接なので日程調整などもすべてやってくれます。
すべて無料ですので、金銭的なリスクを負うことなく転職活動することができます。
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